Desay SVが日本で次世代コックピット戦略を公開：クラウド×車載エッジ統合AIが示すスマートモビリティの未来

スマートモビリティとAIの進化

現代の自動車業界は、AI技術の急速な発展により、かつてない変革期を迎えています。特に、車載システムにおけるAIの統合は、ドライバーや同乗者の体験を根本的に再定義し、自動運転技術の進化を加速させる鍵となっています。クラウドと車載エッジでのAI処理を組み合わせることで、よりパーソナライズされ、かつ安全性の高いモビリティソリューションの提供が期待されています。

Desay SVによる次世代コックピット技術の日本初公開

2026年5月27日から29日にパシフィコ横浜で開催された「人とくるまのテクノロジー展2026」において、グローバルモビリティテクノロジー企業であるDesay SVは、創立40周年を記念し、次世代のモビリティ技術を日本市場向けに公開しました。

展示の目玉は、フラッグシップAIインテリジェントキャビンドメインコントローラプラットフォーム「EA01U」です。このプラットフォームは、業界で初めてとなるシームレスなクラウド・エッジ統合を実現し、利用シーンやユーザーの好みに応じて機能を最適化することで、快適で直感的な車内体験を提供します。

EA01Uは、音声、画像、ジェスチャーなど複数の情報を統合的に処理する車載エッジ側で動作するマルチモーダルAI「Omni Model」と、生成AI分野で注目されるMixture of Experts（MOE）技術を活用しています。これにより、高度な音声認識やジェスチャー認識が可能となり、AIエージェントインタラクションフレームワークとAI OSを基盤とすることで、スマートフォンや車載システムをまたいだシームレスなタスク実行を可能にするとされています。

さらにEA01Uは、キャビン、ドライビング、パーキング機能を統合可能なスケーラブルアーキテクチャを採用しており、将来的なクロスドメイン統合や機能拡張にも柔軟に対応する設計となっています。

ADASソリューションの進化

快適な車内体験に加え、Desay SVはフルスタックADASソリューションも展示しました。このソリューションは「ハードウェアプラットフォーム＋ソフトウェアアルゴリズム＋システム統合」により構成され、量販車からプレミアムモデルまで、幅広い機能要件に対応できると説明されています。

本ソリューションは2025年の上海モーターショーで初公開され、ドイツで開催されたIAA Mobility 2025では、国際的なパートナーとの実走行テストを通じて、その先進性とグローバル対応力が実証されたと報告されています。

AI時代の自動車開発と業界の課題

会場内セミナーでは、Desay SV Japan Managing Directorの川崎 高輔氏が登壇し、AI時代の自動車開発における主要課題について言及しました。具体的には、複雑化するユーザー体験への対応、ユーザーが求める快適性と技術実装との整合、安全性と利便性のバランスが挙げられています。

これらの課題に対応するため、Desay SVはエコシステム連携を支えるオープン開発モデルと、開発から導入までを統合したフルライフサイクル型AI運用プラットフォームに注力していると説明されました。これにより、単なる機能提供から、統合的なユーザー体験や感性価値を重視した領域へと提供価値を進化させることを目指しているとされています。

グローバル展開と日本市場へのコミットメント

Desay SVは過去40年にわたり、技術革新とグローバル展開を推進してきました。現在、世界26拠点を展開し、80を超える自動車ブランドとパートナーシップを構築しています。

日本市場には2013年に参入し、広島、豊田、横浜へと拠点を拡大しています。これは、地域に根ざしたエンジニアリング体制とパートナーシップの構築を通じて、日本の自動車メーカーを長期的に支援していく姿勢を示しています。今後もローカルエンジニアリング体制とパートナーシップのさらなる深化を進める方針です。

カスタマイズ可能なモジュール型「アトミックサービス」を通じて、自動車メーカーの多様なニーズに対応しながら、安全で快適、かつ魅力あるモビリティソリューションとサービスの提供を通じて、よりスマートで持続可能なモビリティ社会の実現に貢献していくことが見込まれます。

まとめ

Desay SVによるクラウド×車載エッジ統合AI技術の日本初公開は、自動車業界におけるAIの役割がさらに拡大していることを示しています。生成AIやマルチモーダルAI、ADASの統合は、次世代のコックピット体験と自動運転技術の可能性を広げ、ユーザーの期待に応える新たなモビリティソリューションの創出につながるでしょう。この動きは、自動車メーカーや関連企業が直面する課題解決の一助となり、業界全体のさらなる発展に寄与する可能性があります。